東京歯科医療安全・感染制御研究会 ~ 滅菌管理部 sterilization & infection control ~

Advanced Care Dental Officeの滅菌管理研究会 オートクレーブ・プレバキューム高圧蒸気滅菌器のボウィー・ディックとヘリックス試験(BOWIE & DICK Test / Helix Test)、Class6/ケミカルインジケータ CI 結果を公開。BA(生物学的モニタリングテスト)東京超高画質マイクロCTスキャン顕微鏡歯科

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2015.05.29  医療関係者のためのワクチンガイドライン

おはようございます。

本日も高圧蒸気滅菌器試運転結果よりご報告いたします。

物理的インジケータは滅菌完了。同封しております、ヘリックスおよびボウィーディックテストともに合格しております。

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本日は6回滅菌器が稼働しております。

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同封しております、ヘリックスも全て合格しております。

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本日は8名の患者様が来院されました。

患者様ごとに包装された器具内部に同封しております、クラス6のインジケータとヘリックステストの結果です。全て合格しております。

当医院では診療の前に患者様の目の前で個別に包装された器具を開封し、内部の化学的インジケータ(試験紙)の色の変化を見て頂いております。本日使用された器具は全て内部まで蒸気が滞り無く浸透しており、滅菌がされた器具となっております。

患者様ごとに包装した器具内部に同封しております、クラス6のインジケータとヘリックステストの結果も全て合格しております。当院では患者様の目の前で器具を開封し、インジケータの色の確認をお願いしています。自分に使用される器具が綺麗かどうかご自身で確認することができます。

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10時間後、生物学的インジケータ結果です。

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コントロールはPositive、滅菌したものはNegativeを示しており、本日も滅菌保証がなされております。

 

物理的インジケータ、化学的インジケータ、生物学的インジケータの3つの合格をもちまして、本日も滅菌保証がなされております。

 

本日も安全な診療をする事ができました。

 

今日のトピックス

医療関係者のためのガイドライン

より良い医療を提供し、また医療機関の医療従事者、事務員、委託業者(清掃員その他)、実習生等(これらを総称して医療関係者)の健康を守るために、医療関連感染対策(以下院内感染対策)の強化が求められています。感染症予防の重要な手段としては予防接種があげられますが、B型肝炎、インフルエンザなどを除けば、予防接種は小児の病気に対して小児が受けるものとの認識が強く、成人は接種しないまま忘れているか、あるいは免疫が低下した状態に対しての意識が低いです。必要性を理解出来ても、ワクチン接種となるとつい敬遠しがちになります。しかし成人における感染症予防の意識の低さを露呈したのが、近年若者の間で流行した麻疹です。医療関係者は、自分自身が感染症から身を守るとともに、自分自身が院内感染の運び屋になってしまってはいけないので、一般の人々よりもさらに感染症予防に積極的である必要があります。また感染症による欠勤等での医療機関の機能低下も防ぐ必要があります。

厚生労働省内に設置された院内感染対策有識者会議では、2003年9月「今後の院内感染対策のあり方について」報告書をまとめ、その中で院内感染対策としての予防接種の必要性を明記しています。しかし現状では予防接種の対象をどのように選定し、どのようなスケジュールで行うかについて現場での戸惑いは多いです。そこで日本環境感染学会では、医療機関において院内感染対策の一環として行う医療関係者の予防接種についてのガイドラインをまとめ、日本環境感染学会理事会の中に小委員会としてワクチン接種プログラム作成委員会を発足させ、院内感染対策としてのワクチンガイドラインの作成を行いました。

ガイドラインは、インフルエンザ、B型肝炎、麻疹、風疹、水痘、流行性耳下腺炎などのワクチン接種をどのように医療関係者に対して行うかの目安をまとめたものです。あくまで標準的な方法を提示するものであり、唯一絶対の方法を示したものではありませんが、医療機関での予防接種の実施にあたっては、出来るだけ沿っていただく事を望むものです。

一方予防接種は病人に対する治療法とは異なり、多くは健康状態にある人に行うために有害事象に対して注意を払う必要があります。不測の事態を避けるためには、既往歴、現病歴、家族歴などを含む問診の充実および接種前の健康状態確認のための診察、そして接種後の健康状態への注意が必要です。また、予防接種を行うところには、最低限の救急医療物品を備えておく必要があります。

小児の麻疹、風疹、ジフテリア、百日咳、破傷風、ポリオ、日本脳炎、結核など、あるいは高齢者のインフルエンザに対するワクチンについては我が国では予防接種法に基づいた定期接種として行われますが、たとえ医学的な適応があっても定期接種として定められた年齢あるいは他の条件からはずれた場合は定期接種とはみなされず、任意接種となります。現在の我が国の予防接種は、定期接種であっても法的な強制力を伴うものではありません。医療機関での職員への予防接種は、自らの感染予防と他者、ことに受診者や入院患者への感染源とならないためのものであり、積極的に行うべきではありますが、強制力を伴ってはならず、あくまで医療関係者自身がその必要性と重要性を理解した上での任意の接種です。

なお万が一の重症副反応が発生した際には、定期接種ではないため国による救済の対象にはなりませんが、一般の医薬品審査機構における健康被害救済制度が適応されます。

 

ご参考まで。

イリタニオフィス滅菌管理研究会

 

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